Challengeチャレンジ環境
- 0→1 チャレンジ
(社内起業制度) -
0→1 チャレンジ(社内起業制度)
「0→1(ゼロワン)チャレンジ制度」は、現場社員の一人ひとりが考える新たな事業アイデアの実現を住友商事グループとして後押しする社内起業制度です。職掌や年次等の制限はなく、住友商事グループの海外拠点からも広く募集します。
アイデアの実現性を高めるために、フォローアップ体制も整えています。具体的には、新規事業開発支援サービスを提供する外部コンサルタントを起用し、事業創造に必要な考え方の習得やアイデアのブラッシュアップ、社内外のステークホルダーと意見交換する機会の創出、効果的なプレゼンテーション指導などを実施しています。住友商事は、個々人の個性を尊重し、創造力の発揮を最大限サポートしてます。世の中の大きな変化に対応しながら、全社的なビジネスモデルの変革を促進し、新たな価値創造への飽くなき挑戦を実践し、その人材を求めています。
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役職・年次・制限なし
所属・順位・性別・国籍や勤続年数などの制限はありません。
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アイディアに制限なし
どんなアイディアでもOK。あなたの熱意をまずはぶつけてください。
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ラーニングプログラム
事業創造に必要なスキルは、みっちり指導します。未経験者でも大丈夫です。
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社外とのネットワーク
ラーニングプログラムを通じて、社内外の事業家にコンタクトが可能です。
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専念できる環境への異動
最終選考に通過すると、原則として部署異動も含め、事業化に専念する環境を用意します。
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- オープンイノベーションラボ
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MIRAI LAB PALETTE
非連続な成長をしなければ、企業は次の未来へ行けない。そこに欠かせないのが、イノベーションです。自分たちが手がけてきたビジネスの延長線上ではどうにも解決できない課題にぶつかるのは、大企業でもスタートアップでも変わりません。だからこそ、多様な分野のパートナーと一緒に、新しい未来を一緒に生み出していく場所をつくりたい。そんな想いから生まれたのが「MIRAI LAB PALETTE」です。
これまでの慣習にとらわれず、全く異なるカラーの人たちや最先端のテクノロジーと出会い、刺激し合い、あらゆる組織の壁を超えて新しい価値を創造していく場であることを目指しています。どこよりも実験的で、どこよりも失敗を許す場所でありたいという想いがあり、私たち自身もあらゆることを試し、挑戦していきたいと考えています。この未完成なラボを一緒に成長させていくことが、「MIRAI LAB PALETTE」にとっての使命だと考えています。目指すのは、世界一多様性にあふれたオープン・イノベーション・ラボ。多様な仕組みを用意して、皆さんのご参加をお待ちしています。
創設者インタビュー
経営企画部西野 修一朗
大学卒業後、主計経理グループ・鉄鋼経理部に配属され、鉄鋼・金属資源の経理を担当。2001年にエネルギー本部へと異動し、石油/ガスのトレード業務、及び上流事業等に携わる。2018年より経営企画部に異動し、2019年に「MIRAI LAB PALETTE」を創設。
※取材当時の所属部署です。- 「MIRAI LAB PALETTE」を創設したきっかけは何ですか?
- 創立100周年を機に「見たこともない世界を創る」ことを目指して活動した、社員参加型の「22世紀プロジェクト」が主体となって、多様な人々との偶発的な出会いを生み出す場「未来ラボ」を構想したことが出発点です。折しも当社内でも中期経営計画の施策推進に資する拠点を求める機運が高まり、準備から半年という短期間で創設に至りました。
- 「MIRAI LAB PALETTE」を運営するうえで大切にしたいことは何ですか?
- 22世紀プロジェクトメンバーの想いが「MIRAI LAB PALETTE」を生み出した、という原点を忘れないということです。
- 現状、「MIRAI LAB PALETTE」はどのように使われていますか?
- あらゆることを試し、挑戦していくことがテーマなので、新事業創造のためのワークショップなど、メンバー各々自由にお使い頂いており、社内起業制度「0→1チャレンジ」通過者の活動の場としても活用されています。当初9ヶ月間は、あえてKPIを設定せず、メンバーの自律的な行動を促し、オープンイノベーションの土壌作りに注力しており、多くの萌芽が見え始めています。
- 今後、推し進めていきたい「MIRAI LAB PALETTE」の使い方はありますか?
- これまでの慣習に囚われず、全く異なるカラーの人たちや最先端のテクノロジーと出会い、刺激し合える場であること、あらゆる組織の壁を超えて新しい価値を創造していくこと、このコンセプトは不変です。ビジネスからアートまで、幅広い活動を支援する仕組みを拡充し、この場所をメンバーと共に成長させていくため、あらゆることを試し、挑戦していきたいです。
- 研修制度
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人材育成基本方針
住友商事グループにとって、人材は最重要の経営リソースです。2020年に制定したグローバル人材マネジメントポリシーにおいては「目指す個の姿」として「グループの理念やビジョンに共感し、高い志を持ち、自律的な成長を続け、進取の精神で、グローバルフィールドで新たな価値創造に挑戦する人材」と謳っています。これを具現化するために最も重要なことは、「世界で通用する力(=専門性)を、一人ひとりが高めること」です。このようなTop tierのプロフェッショナル集団を育成するために、OJTとOFF-JTを連動させることが欠かせません。業務上の成功や失敗の「内省・振り返り」により、経験の「一般化・概念化」を行うことや、業務に必要なスキル・ナレッジを身につけることで、より高度な仕事に取り組むことが可能となります。
住友商事
ビジネスカレッジ(SBC)当社では、住友商事ビジネスカレッジ(SBC)として年間延べ250講座を超えるOFF-JT研修を開催し、多様な分野で活躍する個々人がそれぞれのフィールドで必要とされる知識・スキルなどを主体的に学べる環境を構築しています。
また、個々人のキャリア観・経験・適正・課題を踏まえ、人材育成していくことが大切だと捉えておりそのため、多くの人がモチベーション高く仕事をし、それぞれが持つプロフェッショナリズムを徹底的に高めはっきするための「キャリア研修」や、組織と個人の成長につなげていくために、部下一人ひとりと向き合い、動機付け多様多彩な人材を束ねる「ピープルマネジメント力」「Diversity,Equity & Inclusion(DE&I)」を強化する研究に注力しています。
また、事業経営に必要な知識・スキルを習得する機会として長期・選抜プログラムを継続実施しており、プログラム終了後には多くの人材が国内外の事業会社経営を担って活躍しています。
社内プログラムのみならず、海外エグゼクティブプログラム等社外で開催されるレベルの高い研修なども活用し、人材育成の教科に努めています。「グローバル人材育成拠点」となる研修施設
当社は、東京都中央区銀座にある「グローバル人材育成拠点」として、研修施設「住友商事グローバル人材開発センター」を活用しています。グローバルベースでのさらなる人材育成の強化と多様な人材の活躍促進の拠点として、当社グループの社員同士が職場や国を越えて集い、将来のビジョンや戦略を徹底的に議論する場となっています。
選択式プログラム
選択式プログラムでは、ビジネスを通じ社会に貢献できる経営人材となるために必要な知識・スキルを基礎レベルから高度なものまで幅広く網羅した90種類以上のプログラムを用意しています。まずは、商社パーソンとしての標準装備を身につけるため「入門編」「基礎編」を受講したのち、数あるプログラムの中から、自身の業務を遂行する上で必要な知識・スキルを得られるプログラムを自由に選択して受講することができます。その中には「SC MBA」という一般にMBAで扱う課目を社内で学べるコースもあり、経営人材に必要なリテラシー、基礎的な理論、フレームワーク等を現在の所属部や業務に関わらず習得することができます。
経営人材育成体系
経営人材育成体系
SC MBAプログラム
グローバル人材育成
プログラムSBCでは、商社パーソンとして、海外で働く上で必要となる異文化コミュニケーション、リーダーシップ、人事管理の基礎知識・各種スキルの習得を目的にグローバル人材育成プログラムを用意しています。OJTの側面からは、能力開発期の重要な人材育成ツールとして4つの研修生プログラムがあり、若手基幹職を対象に毎年100人以上を海外に派遣しています。
研修生プログラム
- ※P2:プロフェッショナル2の略称。新卒入社の場合、プロフェッショナル2からスタート。大卒であれば原則4年で昇格が可能。
- P1:プロフェッショナル1の略称。管理職の予備軍と位置付け実力次第で最短1年で昇格が可能。
- AP:Advancedプロフェッショナルの略称。管理職のこと。
新人育成体制・
指導員制度指導員制度は新入社員を一人前の社会人、一人前の住商パーソンに育成する初期教育として、重要な制度となっており、指導員に対し研修を実施しています。
指導員制度
新入社員が、初めて経験する社会人生活を円滑にスタートできるよう実務面でのOJT支援(業務内容の説明や社会人としての基本動作の徹底)と住商パーソンとしての総合的な人間教育、当社社員として持つべき価値観、組織の仕事文化の伝承等、住商パーソンとして成長していくための土台となるマインドを醸成します。
職場全体での育成体制
- 社内公募・公募実績
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全社最適の戦略的人材配置に加えて、社員一人ひとりの“挑戦したい”というプロアクティブな意思を積極的に活かすことで、組織活性化、パフォーマンスの最大化に繋げることを目的として実施しています。